そして、もっと深刻なのは重篤な副反応です。
メディア等では、ワクチン接種で重篤な副反応は起こらないとされています。
(公式には、アナフィラキシーは10万人に1人)
しかし、実際には、たくさんの死者や重症者が出ています。
ワクチン接種後に死亡6人に 接種との因果関係は不明 (2021年7月15日 琉球新聞社)
県内で新型コロナウイルスのファイザー社製のワクチン接種後、副反応が疑われた人のうち、6人が死亡したことが14日までに分かった。
12日にあった県の新型コロナ感染症対策本部会議で報告された。
県は接種と死亡の因果関係は不明としている。
県は6月に副反応の疑い23件のうち、死亡2件、免疫が過剰反応を起こすアナフィラキシーなどの重い症状7件を発表しており、新たに4人の死亡者が追加された。
ワクチン接種後「死亡事例751件」厚労省が21日の副反応検討部会に報告 前回から195件増(2021年07月22日 日刊ゲンダイ)
厚生労働省は21日、新型コロナワクチン接種後に死亡した事例が16日までに751件に上ったことを明らかにした。同日開催の新型コロナワクチンの副反応を検討する専門家の合同部会に報告した。7日の前回報告では556件だった。
751件の内訳は、米ファイザー社製接種後に死亡した事例746件、米モデルナ社製5件。2月17日から接種がスタートしたファイザー社製は11日までに663件、12日から16日までに83件の報告があった。5月22日から接種が始まった米モデルナ社製は11日までに4件、12日から16日までにさらに1件が報告された。
専門家の評価は、米ファイザー社製が11日までの663件を対象に行われ、因果関係評価αβγのうち「β」(ワクチンと死亡との因果関係が認められないもの)3件、「γ」(情報不足等によりワクチンと死亡との因果関係が評価できないもの)660件。米モデルナ社製は11日までの4件について行われ、いずれも「γ」だった。
ワクチン接種は、副反応については政府が十分に補償すると公言して始まりました。
ところが、誰ひとりとしてワクチンとの因果関係は認められなかったのです。
ワクチンは、重病で今にも死にそうな人には打てません。
(そんなことをしたら、それこそ殺人です)
健康な人が接種後に、突然死するのですから普通はワクチンを疑います。
原田曜平氏「大問題」父ワクチン接種後の副反応、厚労省にいまだ報告されず(2021年6月22日)
マーケティングアナリストで信州大学特任教授の原田曜平氏が、自身の父が新型コロナウイルスワクチン接種後に重篤な副反応により入院したことについて、病院側から厚生労働省への報告がされていないとし、事情説明を求めた。
原田氏は22日、ブログを更新。
「ある心ある政治家の方が調べてくれた。昨晩現在、まだ父の副反応が厚労省に報告されていないことが判明。
病院が報告をあげていないそうです。
もうすぐ二ヶ月経っちゃう」と書き出し、「これは大問題だと思います。
病院は公益性の高い組織です。
ワクチン接種は国民行事であり、そこで出た副反応は公益情報。
それをこれだけ遅れても出していない、下手すると未だに出す気がない、という状況は遅延では許されません」と訴えた。
続けて、「いまだにこの議員が病院に問い合わせても、個人情報を盾に情報を出さず、仕方なく厚労省経由で把握する、という極めて無駄なやりとりになってしまっている模様」と状況を説明。
「ちなみに、この病院は都内の超有名病院」とし、「至急僕に連絡し、法令違反の事情説明と場合によっては取材を求めます。
それがない場合、公益のため病院名を公表します。どうかご検討下さい。
心からのお願いです」と呼びかけた。
原田氏は先月13日にツイッターで、80代の父がワクチン接種後、40度近い高熱が出て体の一部が腫れ上がるなどの症状に見舞われ、救急搬送されたことを報告。
病名はワクチンの副反応による多形滲出性紅斑と蜂窩織炎と診断され、現在も入院が続いている。
このように、ほとんどの副反応は、厚労省(副反応疑い報告制度)へ報告されることはありません。
厚労省では、原則、接種後28日までの重篤な有害事象については、因果関係を問わず報告することになっています。
でも、その条件には、「それが予防接種を受けたことによると疑われる症状」という逃げ道が付け加えられているのです。
米国のワクチン有害事象報告制度(VAERS)でさえ、報告されるのは実数の1%くらいと言われています。
メディアでも報道されることはありません。
したがって、ワクチンとの因果関係も究明されることはありません。
また、医師側からの注意喚起もありません。
死亡する危険性があるとは口が裂けても言えないのです。
私たち接種を受ける側は、周りに流されず、事実に目を向け、判断していくしかないわけです。